「社員向けに一度、トレーナーを呼べないか」。総務にそう相談したあと、人数も場所も料金も未定で話が止まることがあります。正式な稟議を最初から作り込む必要はありません。まず、社内で判断できる材料を一枚にそろえます。
「実施したいこと」を一つに絞る
昼休みに各自が続けられる運動を覚えたいのか、交流行事に体を動かす企画を足したいのか。同じ出張指導でも、目的によって時間の使い方が変わります。「運動習慣のきっかけをつくるため、希望者が参加できる短時間の体験を一度試したい」のように、会社が今回何を試すかを書きます。
対象者は「全社員」だけでなく、任意参加か、予想人数は何人か、普段から運動する人と初めての人が混ざるかまで。予約段階で個々の健康情報をまとめる必要はありません。配慮が必要な人が個別に申し出られる窓口を決め、最初の打診は人数と参加条件で進めます。
会議室と費用を別の欄にする
候補室の広さとは別に、家具を動かせるか、騒音に制限があるか、外部の講師が出入りできるかを確認します。研修枠が30分でも、講師の入館、準備と片付け、室内を元に戻す時間は前後に必要です。通常業務の会議中に場所を占有しないよう、日時候補を二つ出すと総務が扱いやすくなります。
費用は見積もり前に断定せず、社内で使える予算の幅と、交通費や会場費も含めた総額が必要かを明記します。請求書の宛名や支払日など、確認したい条件も同じ欄に書いておきます。
そのまま使える社内メモ
- 目的:希望者が職場で体を動かすきっかけをつくる
- 対象:任意参加で10名前後を想定
- 候補:火曜または木曜の昼休み、自社会議室。入館と設営時間は別枠
- 確認:外部講師の入館可否、利用規約、諸費用を含む見積もり、請求条件
伊東伴恭の出張指導を検討される場合は、目的・人数・エリア・候補時刻をお問い合わせフォームからお知らせください。会場が未確定なら、その旨も添えていただくと話が進めやすくなります。
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